妥当な自己評価を行なうための環境、仕組み、情報を整えるのは、組織の役割です。ミッションを起点とした「なすべきこと」系の役割目標と、強みや得意分野を起点とした「できること」系の能力目標。自己評価には、二つの目標に関する評価情報を組織が提供し、本人に伝える必要があります。マネジャーはいわばその窓口というわけです。
自己評価のための評価情報は、言い換えれば、マネジャーにとっての管理の道具です。ですから、それが道具として適切なものかどうかを吟味しなければなりません。
ドラッカー教授は、「管理手段の七つの条件」として、「効率性」「意味性」「適切性」「精密性」「適時性」「単純性」「実用性」を挙げました。
【ドラッカーの言葉】
自らの仕事ぶりを管理するには、自らの目標を知っているだけでは十分ではない。目標に照らして、自らの仕事ぶりと成果を評価できなければならない。
したがって、あらゆる分野のわたって、自己評価のための明確な情報を与える必要がある。
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